認められる事実

(1) 原告とＡは，平成１８年１２月２２日，婚姻した。
(2)　被告は，平成１７年７月頃，Ａと知り合い，平成２０年５月頃から同年１２月頃まで，Ａが原告と婚姻関係にあることを知りながら不貞行為を行った。
(3)　原告は，同年１１月頃，被告とＡが不倫関係にあることを知り，平成２２年２月２６日，被告が原告に対し慰謝料８０万円を分割して支払う旨の慰謝料請求に関する契約公正証書を作成し，約定に従って支払を完了した。
(4)　Ａは，看護師として，平成２３年６月２３日から同年７月４日まで，石巻市に派遣されていたが，原告に対して，同月５日が帰宅予定日と偽り，同月４日夜から５日にかけて，埼玉県の温泉施設において被告と面会した。いわゆるスーパー銭湯であり，不貞行為を行えるような設備はなかった。
(5)　Ａは，同年８月１７日ないし１８日以降，自宅を出てさいたま市のｂホテルに宿泊するようになった。
(6)　Ａは，同月１９日午後８時２０分頃，さいたま市において被告の運転する自動車に同乗し，会食するなどして被告と面会した。
(7)　原告とＡは，平成２４年１月２８日，協議離婚の届出をした。

慰謝料算定のポイント

被告は，かつてＡと不倫関係にあったものの，原告に対して慰謝料８０万円の支払を約しており，再び原告とＡの婚姻関係を破綻に至らせる行為をしないことを当然の前提としたものというべきである。

そして，深夜の時間帯にＡと面会していた被告の行為は，被告がＡと不倫関係を再開したのではないかとの疑いを抱かせるのに十分な行為であり，原告とＡの婚姻関係を破綻に至らせる蓋然性のある行為であると認められるから，原告に対する不法行為に該当すると認めるのが相当である。

原告が実家に戻り，離婚届をＡに交付したのは同年９月であり，Ａが被告と面会した時点において，原告とＡの婚姻関係が完全に修復の見込みのない状態に立ち至っていたとまでは認められない。したがって，被告がＡと面会したことは，原告に対する不法行為に該当するものというべきである。

以上によれば，被告は，Ａとの面会について，不法行為に基づき，原告の被った損害を賠償すべき責任を負うところ，原告がＡと約５年にわたって婚姻生活を営んでいたこと，

被告は，平成２０年にＡと不貞行為を行い，平成２２年２月には，原告に対し慰謝料の支払を約束したものの，平成２３年７月から同年８月にかけて，少なくとも２回，深夜の時間帯にＡと面会していること，原告とＡは被告との関係をめぐって口論となり，同年９月以降には，その婚姻関係が完全に修復の見込みのない状態に至っていること，

一方，被告は，被告と再会する前から原告との離婚を考え，思い悩んでいたＡの窮状を見かね，同人の求めに応じてやむを得ず面会したものであり，必ずしもＡとの面会に積極的であったわけではないことなど，

上記認定の一切の事情を考慮すると，被告の不法行為により原告が被った精神的苦痛を慰謝するに足りる金員は８０万円と認めるのが相当である。

（※東京地裁平成25年 4月19日判決文より一部引用）