認められる事実

(1)原告と被告Ｙ１は、平成１５年４月１０日、婚姻した。同人らの間には、長男Ａがいる。
原告と被告Ｙ１は、平成１５年６月頃から、同居し、平成１６年頃から東京都内で同居した。

(2)被告Ｙ１は、平成２６年３月２９日、ホテルに宿泊し、被告Ｙ２と面会した。
(3)被告Ｙ１は、平成２６年５月２３日ホテルに宿泊し、被告Ｙ２と性的関係に至った。なお、被告Ｙ２は、被告Ｙ１が原告と婚姻しており、未だ離婚に至っていないことを認識していた。
ＬＩＮＥ以外に不倫関係を持った具体的な証拠がない。

(4)被告Ｙ３は、被告Ｙ１の勤務先の工場と同じ敷地にある工場に勤めている者である。
(5)被告Ｙ３は、被告Ｙ１と、平成２６年１２月２７日頃から性的関係を持つようになった。なお、被告Ｙ３は、被告Ｙ１が婚姻しており、未だ離婚に至っていないことを認識していた。
(6)被告Ｙ１と被告Ｙ３は、平成２７年１月頃、結婚式場を訪問し、被告Ｙ３は、ウェディングドレスを試着した。

(7)被告Ｙ１と被告Ｙ３は、平成２７年２月１４日、ラブホテルに宿泊し、平成２７年３月２７日、鬼怒川温泉に宿泊旅行に出かけた。

(4)　被告Ｙ１は、原告に対し、平成２７年１月頃、別居することを申し入れ，原告が転居することにより別居した。被告Ｙ１は、原告を相手方とする夫婦関係調整調停（離婚）を申し立てた。

慰謝料算定のポイント

原告と被告Ｙ１は、平成１５年４月１０日に婚姻した夫婦であり、その婚姻期間は１３年近くに及び、同居期間も平成１６年頃から平成２７年４月まで１１年間に達しているところ、被告Ｙ１と被告Ｙ２及び被告Ｙ３との性的関係が発覚したことを契機として、別居に至り、被告Ｙ１によって夫婦関係調整調停（離婚）が申し立てられるに至っているものと認めることができ、原告は、被告Ｙ１と被告Ｙ２及び被告Ｙ３との性的関係を認識し、少なくない精神的苦痛を受けたものと認めることができる。

他方、被告Ｙ１と被告Ｙ２は、原告との婚姻関係を解消して再婚することに向けて密に連絡を取り合っていたものと認めることができるものの、平成２６年５月２３日に性的関係を持ったにすぎない。
また、被告Ｙ１と被告Ｙ３との交際期間も、平成２６年１２月２７日から平成２７年１月２４日までの１か月間にとどまるものと認めることができる。
そして、原告は、被告Ｙ１による不貞行為を宥恕し、婚姻関係の継続を希望する旨の意思を有しているものと認めることができる。

以上のほか、本件に現れたすべての事情を総合考慮すると、被告Ｙ１、被告Ｙ２及び被告Ｙ３が原告に対して賠償するべき慰謝料は、被告Ｙ１及び被告Ｙ２につき７０万円、被告Ｙ１及び被告Ｙ３につき８０万円をもって相当というべきである。

（※東京地裁平成28年 5月25日判決文より一部引用）